はじめて住宅ローンを検討する方にも安心。住宅ローンを検討する際に知っておくと便利な情報をご提供します。

	適用金利（年率）				団 信 料	保 証 料	手 数 料
	変動金利	5年固定	10年固定	20年固定
【新規借入れ専用】団信・全疾病保障付き「ネット専用住宅ローン」（通期引下げプラン）	変動金利 0.410% ～ 0.540% ※通期引下げ型	5年固定 1.290% ～ 1.420% ※通期引下げ型	10年固定 1.030% ～ 1.160% ※通期引下げ型	20年固定 2.530% ～ 2.660% ※通期引下げ型				公式ページ 情報更新日 2020.10.01
【新規借入れ専用】団信・全疾病保障付き「ネット専用住宅ローン」（当初引下げプラン）	変動金利 0.945% ～ 1.075% ※当初引下げ型	5年固定 0.580% ～ 0.710% ※当初引下げ型	10年固定 0.630% ～ 0.760% ※当初引下げ型	20年固定 1.250% ～ 1.380% ※当初引下げ型				公式ページ 情報更新日 2020.10.01
住宅ローン【新規借入限定／融資手数料型金利プラン】	変動金利 0.440% ～ 0.470% ※通期引下げ型	5年固定 0.565% ～ 0.595% ※当初引下げ型	10年固定 0.615% ～ 0.645% ※当初引下げ型	20年固定 -				公式ページ 情報更新日 2020.10.01
ARUHIフラット３５S	変動金利 -	5年固定 -	10年固定 -	20年固定 0.960% ※フラット３５S				公式ページ 情報更新日 2020.10.01

住宅ローンって？

住宅ローンも通常の借金と同様に元金と利息でなりたっています。
住宅ローンの仕組みを理解しないまま業者の言うとおりに住宅ローンを組むのは大変危険です。
まずはしっかりと住宅ローンについて理解した上で専門の方に相談することがおすすめです。

住宅ローンの種類

住宅ローンは大きく分けて「公的ローン」「民間ローン」の2種類に分けられます。
公的ローンは固定金利で長期返済ができるという特徴がありますが、住宅に関して細かな条件が設けられており、条件などで利用できるローンが制限されることがあります。
民間ローンはここ数年、住宅金融公庫廃止をうけて金融機関によりさまざまな商品が登場してきています。公的ローンにくらべ、物件に対する条件が緩やかで融資限度額も高額のものが多いです。
もうひとつ、住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）が民間金融機関と提携した新型住宅ローン【フラット３５】が発売されました。新型住宅ローン【フラット３５】は、住宅金融支援機構が示す参考金利を元に窓口となる金融機関が自分たちの手数料を上乗せして販売します。そのため新型住宅ローンの特徴は、窓口となる金融機関によってローン金利・事務手数料が異なることです。

金利の種類

金利は大きく分けて「固定金利型」「変動金利型」「固定金利選択型」の3種類に分けられます。
固定金利型は契約時点で返済期間の金利をあらかじめ決めるタイプです。全期間一定のものとある期間まで固定のものの2パターンあります。公的ローンや公庫支援による新型住宅ローンが代表的です。
変動金利型は年2回金利を見直し、その都度新しい金利が適用されます。主に民間金融機関が扱っています。固定金利選択型は初め一定期間の金利が固定されているタイプです。固定期間が長ければ長いほど金利が高く設定されています。終了後は変動金利型へ移行するのが一般的です。主に民間金融機関が扱っています。

頭金の費用

融資金額の上限は一般的に「物件価格の8割」。そのため残り2割は頭金として準備する必要がありますが、住宅購入や建築には税金や各種の手数料も必要になってきますので、合わせて25％くらいの頭金を用意しておくのが理想的です。
物件や金融機関によっては、90％、95％までの限度額を設定している場合もあります。限度額が高く設定されている場合、借りられる金額も大きくなりますが、自分のライフプランを元に返済計画をしっかりと立てた上で借りることが必要です。

いくらくらい借りれるのか

借りられる金額は年収によって異なります。住宅金融支援機構の【フラット３５】の場合、年収に対して年間返済額が30％または35％以内となります。
民間ローンの場合は年収が高くなればなるほど年間返済可能額が高くなります。